ルネサスエレクトロニクスは、機器のライフサイクルが長いお客様に安心して製品選定して頂くために、長期製品供給プログラム(通称PLP: Product Longevity Program) を運用しています。

PLP対象製品を検索する方法として、2つ用意しています。

  • 製品スペックからPLP対象製品を検索する場合は製品検索をご利用下さい。    ヘルプ
  • 製品名から検索する場合は各WEBページ上部の検索窓に、品名を入力し、検索して下さい。    ヘルプ
プログラム概要
  1. 産業・インフラ機器市場向けに開発された製品の中から、長期に供給を予定している製品をPLPとして選定しています。
  2. PLP適用期間中は、特別な製品ライフサイクル管理の基、供給状態維持に努めます。また、PLP適用期間終了後は、当社製品供給ポリシーに準じたライフサイクル管理を行います。

    PLP対象製品の供給期間例(PLP適用期間~2024年12月の場合)

  3. PLP対象製品は、WEB上でPLPである事及び、PLP適用期間を開示します。
  4. PLP適用期間は、開示時点の予定であり、状況により延長を行う場合があります。
  5. PLP対象製品であっても、諸事情により、相当品に切り替えて運用を継続させて頂く場合があります。この場合、対象となる製品は、変更実施日から約3カ月間程度、こちらに掲載致します。
  6. 本プログラムは、当社WEB利用規定(利用に際して)及び、PLP注意事項をご理解、ご同意頂いた上で、ご利用、ご活用下さい。
対象製品

当社主力製品(マイコン、アナログデバイス、パワーデバイス、化合物デバイス、メモリ、ASSP等)から以下の条件に適合した製品をPLP製品として、特別なライフサイクル管理を実施します。

  1. 産業、インフラ機器市場(一部一般市場含む)向けに開発された製品
  2. 当社WEBサイト開示対象製品 (特殊分野、特定のお客様向け製品等は除く)
  3. 生産設備等の観点から、今後一定期間の供給が可能と判断した製品
    補足1) 開発中の製品は、量産開始後、PLP登録判断を行います。
    補足2) PLPの一部製品は、既にご採用中のお客様に特化して供給させて頂いている場合も含まれます。
    製品供給ポリシーのページもご参照下さい。
PLP対象製品の識別方法

PLPは、発注型名毎に設定されています。
発注型名にPLP対象製品が含まれる場合、Product Longevity Program (PLP)の欄に、終了年月が表示されます。
「ご購入」タブをクリックし、PLP対象となる発注型名、長期製品供給プログラム終了年月をご確認下さい。

Example of PLP Orderable Part Name Display on Product Page

各種リスト

PLP切替対象製品リスト

変更日から約3ヶ月間程度、リストにて掲載致します。

タイトル最終更新日容量
List of Change PLP Products 2019年12月11日 2.04 MB

PLP終了対象製品リスト

PLPは産業・インフラ機器市場向けの製品を中心に長期に供給を予定している製品を選定しており、PLP適用期間中は特別な製品ライフサイクル管理の下、供給状態維持に努めています。

しかし、外部購入部材の緊急保守等により、QCDの観点からプログラム適用を終了する製品が発生する場合があります。

PLPは製品選定をされる際の重要な参考情報としてご活用頂いている事を十分理解し、今後も変化要因が発生した場合は、すみやかに関連情報発信を行う様、努めて参ります。

PLP終了対象製品リストはこちら

注意事項

本プログラムには、幾つかのご注意頂きたい事項があります。内容にご同意頂いた上でご活用下さい。

  1. 本プログラムに関する全ての情報はWEBのみで情報開示を行います。変更等の情報は、変更履歴に記載しておりますので、定期的にご確認下さい。
  2. 本プログラムは、製品供給期間の目安をお伝えするものです。
  3. 止むを得ない事象により、個々の製品に対するプログラム適用状況、プログラム終了年月、本プログラム自体の変更を行うことがあります。その様な場合、該当内容はWEBに開示致します。
  4. プログラム期間中であっても、止むを得ない事情により、PCN(Product Change Notice: 製品仕様、生産関連の施設、材料等の変更または追加)をすることがあります。
  5. プログラム期間中であっても、別製品(相当品)に切り替えて、プログラム適用を継続する場合があります。対象製品は、3ヶ月程度、WEBに掲載します。
  6. プログラム期間中であっても、メモリ等の製品では、互換性をもつ世代交代品を準備し、その製品への切り替えを前提に、プログラム対象期間を設定している場合があります。
  7. プログラム終了年月は、公表時点の計画であり、変更を行う場合があります。