AirFuel Allianceの電磁誘導型および磁界共鳴型ワイヤレス給電システムの規格、WPCのQi規格、のいずれにも対応する5W／10Wワイヤレス給電レシーバファミリ
IDT ®社（Integrated Device Technology, Inc.、本社：米国カリフォルニア州サンノゼ、NASDAQ：IDTI）は本日、AirFuel™ Allianceの磁界共鳴方式と電磁誘導方式のワイヤレス給電システム、ならびに現在スマートフォンの主要なモデルの多くに採用されているWPC（Wireless Power Consortium）の電磁誘導方式のQiテクノロジーのいずれにも対応する「トライモード」のワイヤレス給電レシーバデバイスを発表しました。AirFuel Allianceの磁界共鳴方式が加わることにより、配置の自由度が増し、1つのトランスミッタで複数のレシーバを充電することが可能になります。また、単一デバイス内で複数の技術が統合されることで、「どのワイヤレス給電規格のモバイルデバイスにしようか」と選択に悩む一般ユーザーに向けて、柔軟性と将来性を提供できます。
IDTの民生製品部門担当バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャであるDave Shepardは、次のように述べています。「IDTは、複数の規格をサポートするワイヤレス給電向け半導体製品の開発において業界を牽引しています。そして今回、空間的自由度をもたらす磁界共鳴方式を組み込むことにより、また大きな一歩を踏み出しました。ワイヤレス給電のリーダーとして、IDTは、一般ユーザーが最大限の柔軟性を実現できる技術を提供するための取り組みを続けています。多様な規格を単一デバイスにシームレスに統合することは、その取り組みの一環です」
5Wの出力を備えるP9724降圧コンバータ内蔵トライモードデバイスは、現在一部の特定顧客向けにサンプル出荷中です。10Wの出力を備えるP9762は、現在プレリリース版として提供中です。また、IDTでは、最大16Wの出力を備えたクラス3 AirFuel Allianceパワートランスミッタユニット（PTU）のプレビューも行っています。
IDTの電磁誘導製品は、主要なスマートフォンをはじめとして、ウェアラブルデバイスから家具に至るまで、7000万台以上の機器・製品に採用されています。磁界共鳴技術についても、長年のパートナー企業とともに数年前から開発を進めています。また、IDTは昨年から、ワイヤレス給電リファレンスキットを提供するプログラムを開始しています。このリファレンスキットを利用すれば、ワイヤレス給電の専門知識がなくても、ワイヤレス給電機能を容易に設計に組み込むことができます。
IDTはワイヤレス充電器向けのワイヤレス給電トランスミッタおよびレシーバー・ソリューションにおけるリーダーであり、規格認証済み製品の広範なポートフォリオによって主要な規格とテクノロジーに対応しています。IDTは電磁誘導と磁界共鳴いずれのテクノロジーの専門技術においても実績があり、WPC （Wireless Power Consortium）とAirFuel Alliance に理事として積極的に参加しています。IDTは、WPCとPMA（現在はAirFuel Alliance）の両規格に準拠した、業界初のシングルチップ・トランスミッタ、最高出力のシングルチップ・レシーバー、業界初のデュアルモード・レシーバーICなど、受賞歴のある革新的な製品を数多く発表しています。業界の大手ユーザーはIDTのリーダーシップを高く評価し、次世代ワイヤレス給電ソリューションのシリコン・ベンダーとして当社と提携しています。
IDT社について
IDT 社（Integrated Device Technology, Inc.）は、顧客の用途に最適化したシステムレベルのソリューションを開発します。タイミング、シリアル・スイッチ、インタフェース、アナログやシステムに関する専門技術で市場のリーダーシップをとっています。これら技術を利用して、通信、コンピュータ、民生用電子機器、車載、産業用の分野で、特定の用途に完全に最適化したミックスド・シグナル半導体のソリューションを提供しています。本社は、米国カリフォルニア州サンノゼ。世界中に設計、製造、販売の拠点があります。IDT社の株式はNASDAQ Global Select Stock Market®市場で取引されています。証券コードは「IDTI」。IDTに関する詳しい情報はwww.idt.comをご覧ください。Facebook、LinkedIn、Twitter、YouTube、Google+ でもお調べいただけます。
IDTおよびIDTのロゴは、Integrated Device Technology Inc.の商標または登録商標です。製品やサービスを特定するために使用されるその他のブランド名、製品名、マークは、各所有者の商標または登録商標の場合があります。
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